お役立ちコラム

2021年03月15日

オフィスの防音性やセキュリティー性を高める方法として、パーテーションの活用は注目されています。
パーテーションといっても様々な種類があり、天井まで届くタイプもあります。
このタイプのパーテーションには「欄間（ランマ）付き」のものもあるのですが、「欄間」という言葉は聞き馴染みがない人も多いと思います。
今回は、欄間の解説および、欄間オープンと欄間クローズのメリットとデメリットを詳しく紹介していきます。

そもそも欄間って何？

日常生活ではあまり耳にすることがない「欄間」という言葉、一体何のことなのでしょうか。
欄間という文字は「ランマ」と読み、天井と鴨井との間に設けられた開口部のことで、採光や通風や装飾などがそれを設ける目的です。
そもそも欄間は日本建築様式のひとつで、その始まりは奈良時代にまで遡り、寺社建築で採光のために用いられたとされています。

平安時代になると貴族の住宅建築に取り入られるようになり、江戸時代になると一般住宅でも欄間が当たり前となり、現在ではオフィスなどの洋式の建物にも欄間が用いられています。
和室における欄間には、格子や透かし彫りの板などが用いられることが多いのですが、様々な模様が彫られた芸術品が用いられるケースも少なくありません。
骨董品ともなると何百万円、何千万円で取り引きされているものもあります。
和風建築物では建具として用いられている欄間ですが、オフィスではパーテーションの開口部としての扱いです。

天井まで届く欄間付きのパーテーションでは、欄間部分が開口しているものと開口していないものがあります。
欄間を開口させているものが「欄間オープン」で、開口させないで欄間部分が塞がれているものを「欄間クローズ」と呼んでいます。
次項では、「欄間オープン」「欄間クローズ」それぞれのメリットとデメリットについて詳しく案内しています。

欄間オープンのメリット・デメリット

欄間オープンにするメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット

工事を必要とするパーテーションの素材には、スチール、アルミの他、ガラスや木材などがありますが、高額な材料を使用する場合は欄間オープンにすることで、材料費を安くできるメリットがあります。
また、もともとオープンであった部屋に天井までの間仕切りであるパーテーションを設置すると、エアコンや空調が設置されていない方のスペースに空気が通らなくなり、新たに設備を導入する必要が出てきます。

しかし、欄間オープンにすることにより空気が通るスペースが空くことから、その分のコストを抑えることができます。
パーテーションで部屋を間仕切ると、新しい部屋を設置したと見なされ、消防法で消防設備の増設が必要になるケースがあります。
ただし、欄間オープンであれば間仕切りをしても同室と見なされ、設備の導入が免除なる可能性が高くなります。

デメリット

オフィスの部屋に間仕切りをする目的には、防音効果を高めることが挙げられますが、開口部分を設ければ当然遮音性を低下させてしまいます。
さらに、開口部を設けることにより、セキュリティー性にもどうしても不安が出てしまいます。
また、開口部が設けられている分、施工に手間がかかるため、工賃が高くなる可能性もあります。
見積もり段階で要確認です。

欄間クローズのメリット・デメリット

欄間クローズにするメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット

開口部分を設けないため、より高い防音効果が期待できます。
空間を完全に密閉して、さらに音を通しにくい素材や厚手のパーテーションを選択すれば、さらなる防音効果を得ることができます。
大事な話や会議を行う応接室や会議室などでは、防音性が高い欄間クローズがおすすめです。

また、できるだけ静かな環境で仕事がしたい場合も、開口部を設けないことを推奨します。
欄間オープンの場合は、どうしてもセキュリティー性を低下させてしまうことになります。
音漏れや視野性以外にも、万が一オフィス内に泥棒などが侵入したときには、欄間オープンになっていたせいで、開口部から大事な書類などを保管していた部屋に侵入されて、被害を拡大することにもなりかねません。

そのため、特に社長室などの重要処理を管理している部屋やサーバールームなどにパーテーションを設ける場合は、欄間クローズの設置がおすすめとなります。

デメリット

先にも触れましたが、パーテーションで部屋を間仕切った場合、新しい部屋を設置したと見なされる可能性が高いです。
その場合、消防法で消防設備の増設が必要になります。

つまり、欄間クローズにしてしまうと、消防設備を増設しなければいけなくなる可能性が高くなるということ。
消火器以外にも、火災報知器、非常灯など、多くの設備が求められますので、その分コストがかかることを覚えておきましょう。
また、開口部を設けないと、空調設備の増設が必要になることもあります。